JANコード関係

GS1事業者コードを申請したら、しばらくして登録通知書が送付されてきます。

登録事項（登録事業者名、所在地、コード管理担当者など）に変更が生じたときは変更手続きが必要です。同封の「GS1事業者コード 登録通知書」裏面の「GS1事業者コード 登録事項変更届」をご提出ください。

GS1事業者コードがご不要となった場合は、変換手続きが必要です。必ずセンターへ連絡する。

GS1事業者コードを有効期限以降も継続してご利用の場合は、3年ごとに更新手続きが必要です。更新手続き書類は有効期限の1から2か月前に当センターより送付する。

1．商品アイテムコードを設定する

各商品で重複が無いように、登録事業者が商品アイテムコードの設定を行う。

2．チェックデジットを計算する

各システムへの入力誤り・スキャナの読み誤りなどを防ぐための仕組みです。

下記のいずれかの方法で計算する。

2-1．印刷業者に依頼する

パッケージ印刷などで印刷業者を利用する場合、チェックデジットの計算を代行してもらえる場合があります。印刷業者に相談すること。

2-2．当センターのホームページを利用する

チェックデジット以外の12桁の数字を入れるだけで簡単に計算ができます。

https://www.dsri.jp/jan/check_digit.html

3．バーコードを印刷します。

印刷業者にバーコードの作成を依頼してください。バーコードの印刷位置、大きさ、色などは印刷業者とご相談してください。※サイズなどの企画は裏面をご覧ください。

4．取引先にJANコードを伝え、商品を出荷する

取引先にJANコードと商品情報を伝えてください。（例えば、商品名、価格、サイズ、重量、配送形態など）

必要な商品情報は取引先により異なりますので、事前にご確認ください。

JICFSジクフス・IFDBアイエフデービーへの登録（任意登録）

JANコード統合商品情報データベースサービスへの商品情報の登録ができます。登録は任意です。

バーコードとは？

バーコードとは、数字や文字で構成された情報＝コードをバーコードリーダーなどの機械で読み取れるよう、太さの異なるバーとスペースを組み合わせて表示したものです。

barコードにはいろいろな種類がありますが、流通業界ではJANコードをJANシンボルで表示したバーコードが広く利用されています。このバーコードを読み取ることにより、JANコードを早く、正確にコンピュータに取り込むことができます。

JANコードとは？

JANコードは、どの事業者の度の商品かを表す「国際的な商品識別番号」であり、商品のブランドを持つ事業者（商品の主体的な供給者）が貸与を受けたGS1事業者コードを用いて、商品毎に設定します。通常バーコードリーダーで読み取れるようにJANシンボルの形で、商品ぱっけーじなどに表示されます。

JANコードには桁数が13桁の標準タイプと、小さな商品にのみ使用できる8桁の短縮タイプがああります。JANコードは①GS1事業者コード、②商品アイテムコード、③チェックデジットの3つの要素で構成されています。GS1事業者コードの貸与を受けるには、流通システム開発センターに登録申請する必要があります。

世界で使えるJANコード

JANコードとJANシンボルは世界共通の仕組みであり、多くの国で使用されています。JANコードとは、日本国内での呼び方です。（JANとはJapanise Article Numberの略）。国際的には、EANイアン（European Article Number）コード、あるいは桁数に応じてGTIN-13（ジーティン）、GTIN-8と呼ばれます。

GTINとは

GTINとはGlobal Trade Item Numberの略で、GS1が推進する国際標準の商品識別コードの総称です。GTINにはJANコードの標準タイプ13桁、短縮タイプ8桁の他にU.P.Cの12桁、集合包装用商品コードの14桁が含まれています。これらの商品識別コードは、GTINの後に、それぞれの桁数を付けて下記のように表記されることがあります。

バーコード活用のメリット

流通業界では商品や段ボールに表示されたバーコードを利用し、商品情報をコンピュータ処理することで、様々な業務の効率化を図っています。

例えば、小売業ではPOSシステムを使った精算業務や、受発注業務、在庫管理などでバーコードが広く活用されています。またメーカーや卸売業の物流センターなどでは、商品の出荷、入荷時の検品、棚卸、在庫管理などでバーコードが活用されています。最近では道の駅、直売所、ネット通販などでもバーコードの利用が進んでいます。このため、商品へのバーコード表示が広く求められています。

ブランドオーナーは、バーコードを自社商品に表示することで、バーコード表示を求める新たな取引先にも対応でき、販路が広がる可能性があります。

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